日本でのマイクロソフトOffice

「マイクロソフトOfficeのiPadアプリ、46日で2,700万ダウンロードを達成」(日本では、このiPadアプリの配布は開始されていません)という、昨日(2014年5月13日)のニュースをみて、あまり使わなくなりご無沙汰しているOffice、改めて「Office 今、どうなってるの?」と疑問が出て来ました。 最近いろんなことが起こっており、調べてやっと理解できた結果、Officeとはしばらく距離をおいておこう、 当面あまり知られてないOffice Onlineが使えればなんとかなるかな? との結論になりました。

今起きているクラウド、SNS、モバイルの3分野での技術革新。 そんな中で出遅れているマイクロソフトです。

Google

Googleはオンラインでのドキュメント作成機能、Google Docsをオンラインストレージ、Google Driveで提供してます。 なかなか使いやすく、私も利用していますが、時としてオンラインでの入力に、意図しない動きが出てきたりして、長時間の入力は無理かな?と言った印象を持っていましたが、その辺は改良されたのでしょうか? ビジネス向けには、1ユーザーあたり月額600円でGoogle Apps が用意されています。 さらに2014年5月1日にはiOS、アンドロイド向けのアプリとして、ドキュメントとスプレッドシートの提供を開始しています(プレゼンテーションアプリも開発中)。 モバイルディバイスでの使用感をあげ、オフラインでも利用できるようにしたものです。

Apple

iPhone(2007年6月、日本では2008年7月)、iPad(2010年5月)でモバイルデバイスに革新を起こしたApple, アプリとしてKyenote, Numbers, Pagesを提供しており、2013年9月のiPhone5S、5Cの発売の際に、これらのアプリが無料で提供されるようになりました。 クラウド領域では後塵を拝したAppleですが、iCloudによってドキュメントなどの共有を進めています。

マイクロソフト

Office Online

2014年2月21日に、それまで2009年以来提供されてきていたOffice Web Appsの名称をOffice Onlineと変更しました。 これはブラウザーから無料でOfficeの主要機能を利用できるもの。 あまり知られていないというのが実状でしょうか?(私も知りませんでした)。 マイクロソフトアカウントが必要とされますが、ホットメールのアカウントで入ることができました。 クラウドのストレージサービスも同じタイミングでSkyDriveからOneDriveへと変更されています。

Office 365

2011年6月28日から正式版が提供されています。 発表当時、Officeのソフトがダウンロードできるようになって、月額課金に変更になるんだ、と言った印象しか持っていませんでしたが、その月額課金は、商用利用を中心として、クラウド上の様々な機能を積み上げるようなモデルとなっています。  料金は一人あたり月額490円から、PCにソフトを入れておきたければ、月額1,250円からとなっています。

Office 365

Office 365 Personal

2014年4月15日に発表されたOffice 365の個人向けプラン。 日本市場での提供の予定はないとされているものです。 PC1台、及びタブレット1台での利用が、月額$6,99、年額$69.99とされています。 商用利用ができない個人向けのプランとされています(どうやって区別できるんでしょう?) 日本では引き続き、パソコンにインストールするOfficeが個人向けに販売されることになります。

Office home

Office Mobile 

2013年6月にOffice 365のユーザー向けに提供が開始されていました。 スマホ上で作成、編集が可能で、保存先はマイクロソフトのOneDriveのみとなっています。 共有はメールでの送信のみです。 2014年3月27日次のOffice for iPadが発表されるのと同時に、このOffice Mobileを無料化し、Office 365のユーザーでなくても利用できるようにしています。

Office for iPad

これが冒頭で伝えた45日間で2700万ダウンロード達成したアプリです。 それだけ、iPad上でOfficeを取り扱いたいとの需要はあります。 これまでもCloudOn2.0 (これは、Officeをそのままの形でiPadで使おうとしていて、使いづらかった)や、ストレージサービスを横断する形でのHopToなどがありました。 今回はマイクロソフトからiPadで使いやすいように提供されるようになりました。 が、残念ながら日本での配布は行われていません(もちろん日本以外のiTunes Storeアカウントを持っている方は、ダウンロードできます)。 さらにドキュメントを見ることはできるのですが、編集しようとすると、Office 365を購入したアカウントが必要とされてしまいます。

こう見てくると、マイクロソフトはそのビジネス・モデルの転換中とは言え、法人相手のビジネスをOffice 365を中心に展開し、利便性を高めるためにOffice MobileやOffice for iPadを開発しているというのが素直な見方でしょう。 特に日本においては、その傾向が強くみられます。 消費者に新たな体験を提供しているAppleや、強力にCloudを推進しているGoogleとは方向性が違います。 とは言え、マイクロソフトのエクセルなど、ピボットテーブルを使ったデータ分析や初歩的な統計解析に使える関数など数多くの機能を持っており、いざというときにはどうしても使いたいソフトです。  当面あまり知られてないOffice Onlineが使えればいいか、とでも考えておきましょう。 何時まで無料で使えるか?不透明ではあります。